独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は6月10日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2020年6月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2020年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2020年6月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。・Microsoft Windows・Microsoft Edge (EdgeHTML ベース)・Microsoft Edge (Chromium ベース)・ChakraCore・Internet Explorer・Microsoft Office、Microsoft Office Services および Web Apps・Windows Defender・Microsoft Dynamics・Visual Studio・Azure DevOps・HoloLens・Adobe Flash Player・Microsoft Apps for Android・Windows App Store・System Center・Android Appこれらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりして、さまざまな被害が発生する可能性がある。IPAでは、攻撃が行われた場合の影響が大きいため、早急に修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
