内田洋行ら、産官学連携プログラミング教育プロジェクト
内田洋行は2021年6月30日、千葉県流山市、東京理科大学、ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）による産官学連携プロジェクトに参画すると発表した。2021年7月より流山市内の小中学校でプログラミング教育プロジェクトを開始する。
教育関係者向け「New Education Expo」東京6/3-5、大阪6/11-12
未来の教育を考える教育関係者向けセミナー＆展示会「New Education Expo 2021」が2021年6月3～5日に東京、6月11～12日に大阪で開催される。GIGAスクール構想事例、オンライン授業等について実践セミナーや最新ICT教材展示等が公開される。参加無料。事前申込制。
マイクロソフト、教育ICTオンラインセミナー5/28
Microsoftは2021年5月28日、オンラインセミナー「主体的・個別最適な学びを実現する教育ICTの活用に向けて～鴻巣市様の取り組みと一人一台環境を有効活用するソリューションのご紹介～」を開催する。
漢字や計算の特別支援教材、EduMallで無償提供
内田洋行は2021年4月13日、スマイル・プラネットが開発する特別支援教材「認知特性別 読み書き支援教材スマイル式プレ漢字・九九プリント」の無償提供を開始した。内田洋行の教育コンテンツ配信サービス「EduMall」を活用して提供する。
宮城教育大と内田洋行、情報活用能力育成へ連携協定
宮城教育大学と内田洋行は2021年3月31日、包括的事業連携協定を締結したと発表した。学習指導要領上で「基盤となる能力」と位置付けられている「情報活用能力」の育成・発揮に関する研究、教員養成・教員研修における学修環境の在り方の検討を推進していく。
日本型教育の海外展開「EDU-Portニッポン」シンポジウム、今後の方向性とは
文部科学省は2021年3月9日、「EDU-Portシンポジウム」を対面とオンライン配信で開催した。政府系機関や大学、教育事業者など、教育関係者が一堂に会し、これまでの成果や今後の方向性などを語りあったシンポジウムの模様を紹介する。
京都大学と内田洋行、教育AIの開発・実証研究を本格化
京都大学学術情報メディアセンターと内田洋行教育総合研究所は2020年11月、教育AIの開発・実証研究を本格的に開始する。教育用AIエンジンを構築するとともに、京都市教育委員会の指定した実証校と連携し、ラーニングアナリティクスの学校現場への導入に取り組む。
埼玉県鴻巣市、教育ICT基盤をフルクラウド化…教職員の働き方改革も
埼玉県鴻巣市は2020年8月26日に開催された令和2年9月議会記者会見において、「先端技術の活用による教育ICT環境の刷新」について発表した。2021年4月より教育ICT基盤をすべてクラウド化し、人・場所を選ばない新たな働き方や学び方を実現していくという。
日本型教育の海外展開「EDU-Portニッポン」内田洋行・すららなど採択
文部科学省は2020年6月24日、2020年度「日本型教育の海外展開推進事業（EDU-Portニッポン）」の選定結果を公表した。パイロット事業の公認プロジェクトには福井大学、内田洋行、すららネット、Colorbathの4機関、調査研究事業には京都大学を採択した。
【休校支援】内田洋行、英語学習のオンライン講座開設…8月末まで無償提供
内田洋行は2020年6月1日、休校措置による自宅学習を支援するため、無償で提供しているオンライン英語学習教材「ATR CALL BRIX（エーティーアールコールブリックス）」の利用期間を8月31日まで延長することを発表。また、新たに英語学習のオンライン講座を開設する。
【v教育ICT Expo】教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」（更新）PR
提示型教材や、タブレットPCでの活用を視野に入れたドリルや調べ学習教材、学習者用デジタル教科書、プリント教材などをすべて配信型で利用できる、教育用コンテンツ配信サービス。
内田洋行、学校の1人1台環境に向け「EduMall」刷新
内田洋行は2020年3月31日、1人1台端末の活用におけるクラウド時代の新しい学びの実現に向けて、教育コンテンツクラウド配信サービス「EduMall（エデュモール）」を全面的に刷新し、4月より本格的に提供を開始すると発表した。
内田洋行×東大、アクティブラーニングで共同研究開始
内田洋行教育総合研究所は2020年4月1日より、東京大学高大接続研究開発センターとの共同研究で、これまで検討してきた学習のあり方や学習の場のコンセプトモデルを“Future Learning Sciences Room”と名付け、この研究開発プロジェクトを本格的に展開する。
NTTと内田洋行「GIGAスクールホットライン」開設
NTTドコモはNTTグループ各社と内田洋行グループとともに「GIGAスクール構想の実現」を支援するため、自治体や学校からの問い合わせなどに対応する「GIGAスクールホットライン」を開設した。
GIGAスクール構想の概要と、各社の対応
児童生徒1人1台の情報端末、および高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備し、公正に個別最適化された学びを全国の学校現場で持続的に実現すること目指す「GIGAスクール構想」（GIGA：Global and Innovation Gateway for All）。
