教育業界ニュース
教育業界ニュース
ベネッセホールディングスは2022年8月19日、お茶の水ゼミナールとアップが合併することを公表した。お茶の水ゼミナールは10月1日付でアップを存続会社として合併し、新ブランド「お茶ゼミ√＋」がスタートする。
同志社大学は2022年8月13日、学内で提供している各種情報システム利用時の利用者認証に、従来のユーザーIDやパスワードに加え、より強固な利用者認証を導入した。日本の大規模私立大学では初めての全面導入だという。
日本学生支援機構（JASSO）は、2022年度（令和4年度）オンラインセミナー「改正障害者差別解消法の施行に向けて」の配信を決定した。第1部の講演は、2022年11月1日より一般向けに配信開始予定。第2部の事例解説は、2023年2月に申込者を対象に配信する。
リクルートが提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」は、1万人超の高校生の学習効果の検証を実施し、2022年8月24日に結果を公表した。ICT個別最適学習による学力向上とともに、進路に対する目的意識の有無と自学習慣の相関性が示唆された。
スタディプラスは2022年8月24日、シリーズDラウンドでの資金調達を実施したことを公表した。既存投資家であるRFIアドバイザーズ、増進会ホールディングス（Z会グループ）に、新たにフィデリティ・インターナショナルを加えた3社を引受先としている。
横浜国立大学とprimeNumberは2022年8月23日、データサイエンス教育プログラムの開発における共同研究契約を締結したと発表した。横浜国立大学経営学部田名部研究室との共同研究を通じて、2022年秋以降に学内で教育実践と効果測定を行い、教育プログラムの完成を目指す。
英会話イーオンは2022年8月23日、大学受験生が利用した外部検定で約9割が「英検」を利用していることから、英検取得に効果的な学習法4選を公表した。今回は、リーディング・リスニング・ライティング・スピーキング別に4技能を解説する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年8月22日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～夏休み特別企画の配信を公開した。今回はゲスト2名とパーソナリティによる座談会形式でお届けする。
NECは2022年10月より、愛知県の海陽学園 海陽中等教育学校へ、パッケージ化による短納期導入と従量課金でコスト最適化を実現した「顔認証決済サービス」を提供する。これにより生徒・教職員約600名が利用する構内売店では、手ぶら・非接触での買い物が実現する。
大学職員・教員全体との情報共有手段として、約9割が「メール」を使用し、約4割はいまだ「紙」を使用していることが、rakumoが実施した調査から明らかになった。さらに半数以上は、「大学職員・教員全体でのインタラクティブな情報共有ができていない」と感じていた。
デジタル・ナレッジは2022年8月17日、大阪大学 数理・データ科学教育研究センター（MMDS）にeラーニングシステム（LMS）「KnowledgeDeliver」を提供し、高度データ関連活用人材育成の取組みを支援したことを発表した。
ウィル・シードは2022年8月15日、世界の最先端のコンテンツとオリジナルコンテンツを組み合わせ、独自の学習プログラムを展開する「エドラボ！」を本格始動しWebサイトを開設した。
未来の先生フォーラム2022実行委員会は、2022年8月1日～7日に「未来の先生フォーラム2022」をオンラインにて開催。期間中に実施されたプログラムのアーカイブ配信を開始した。月額980円（税込）、初回登録時は2週間無料。
学研プラスとドコモgaccoは、2022年9月15日にオンライン動画学習サービス「gacco」にて学研プラスが提供する「答えのない時代」を生き抜くための教養入門講座を開講する。受講費990円（税込）。受講者募集中。
グローバルインフォメーションは2022年8月5日、EdTechおよびスマート教室の世界市場は、2022年の1,253億米ドルから、年平均成長率（CAGR）13.2％で成長し、2027年に2,329億米ドルに到達するとの予測を発表した。
日本スポーツクラブ協会は2022年9月18日～20日、学校における部活動の地域移行を円滑にサポートする「学校運動部活動指導士養成（資格認定）講習会」を駒沢オリンピック公園にて開催する。受講料6万円（資格取得費用込）。
