先週(2024年6月10日~6月14日)公開された記事には、東北大「国際卓越研究大学」第1号、未来の教室「教育イノベーター支援プログラム」公募などのニュースがあった。また、2024年7月20日以降に開催されるイベント4件を紹介する。
東京都のプロジェクト「こどもスマイルムーブメント」参画を通じて2024年6月7日、ベンキュージャパン(BenQ)と星野学園、リトプラの3者は 電子黒板を活用した未来型保育を目指したパートナーシップ協定を締結した。幼保現場で、電子黒板の新たな活用方法などを模索する共同展開に着手する。
リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2024年5月1日から5月31日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
先週(2024年6月3日~6月7日)公開された記事には、教員のための博物館の日、QS世界大学ランキング・日本はTOP100に4校、出生率1.20過去最低などのニュースがあった。また、2024年6月14日以降に開催されるイベント8件を紹介する。
先週(2024年5月27日~5月31日)公開された記事には、中学生の英語力さいたま市が全国1位、【EDIX2024】日本の課題は「Well Being」、大学入学者の半数が推薦・総合型選抜へなどのニュースがあった。また、2024年6月4日以降に開催されるイベント9件を紹介する。
Google for Educationは2024年6月29日、オンラインホワイトボードツール「FigJam」の活用セミナーを開催する。実際に授業実践を行っている現場の先生が登壇し、導入と指導のポイントを伝える。参加費無料。事前登録制。
EDIX東京に日本マイクロソフトが「“AI in Education” 教育現場にもAIを」のコンセプトで出展。前秋田県教育庁義務教育課長の稲畑航平氏による特別セミナー「秋田県における次世代校務DXの推進」と展示のようすを紹介する。
マイクロソフトエデュケーションとCA Tech Kids、カタリバ、Classiらがコラボし、各社の専門分野を存分に生かした3つのパッケージプランを用意。各パッケージプランの概要やポイントについて紹介する。
先週(2024年5月20日~5月24日)公開された記事には、CWUR世界大学ランキング東大13位でアジア圏トップ、小学女性教員向けプログラミング養成講座3期生募集、産学官連携の良好事例公開などのニュースがあった。また、2024年5月以降に開催されるイベント14件を紹介する。
障害児者向けリハビリツール「デジリハ」を開発・提供するデジリハは2024年5月、関東甲信地方の特別支援学校を対象にコンテンツと必要機材をあわせて無償貸与する「デジリハ for スクールプロジェクト」を開始。第1期参加校として10校を募集する。応募は6月28日まで、Weサイトの応募フォームにて受け付ける。
光村教育図書は2024年10月、これまでの学習教材をデジタルの視点で再構築した新しいクラウドサービス「『トモプラ』小学校国語総合教材セット 光村図書版」の提供を開始する。授業・個別学習から到達度評価まで、教科書単元にそった学習の流れを総合的に支援する一体型デジタル教材サービス。
先週(2024年5月13日~5月17日)公開された記事には、インターネット最速は有線LANの私大、ローマ字の使用見直しへ、大学院修了の正規教員は奨学金返還免除などのニュースがあった。また、2024年5月23日以降に開催されるイベント12件を紹介する。
各自治体においてGIGAスクール構想第2期で使用する端末の検討が始まっている中、Google for Educationは、既存の端末でChromeOSを試験活用できるChromeOS Flexを導入し、端末の入れ替え検討を進めている栃木県壬生町の取組みについて紹介動画を公開した。Google for Educationの公式YouTubeチャンネルから見ることができる。
リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2024年4月1日から4月30日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
先週(2024年4月30日~5月10日)公開された記事には、【EDIX2024】教育トレンドが集結、中高生の英語力レベル達成5割超え、THEアジア大学ランキング東大5位などのニュースがあった。また、2024年5月15日以降に開催されるイベント22件を紹介する。
ポプラ社のプラットフォーム「MottoSokka!」を通じて提供される小中学校向けの読み放題型電子図書館「Yomokka!(よもっか)」と、オンライン事典サービス「Sagasokka!(さがそっか)」が、経済産業省による「働き方改革支援補助金2024」の対象サービスに採択された。制度を利用してサービスの無償導入を希望する自治体・学校を募集している。応募締切5月17日。