教育業界ニュース
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早稲田大学アカデミックソリューションは2022年12月13日～14日、「大学業務ソリューションセミナー」を開催する。同社が行っている高等教育における調査や、取り組みの成果等を共有する。対面とオンライン配信のハイブリット形式で開催する。参加費は無料。
Google for Educationは2022年12月17日、教育関係者を対象に「GIGA時代の新たな学びを考えるオンラインセミナー～はじめよう！これからの教員の学び～」を開催する。事前登録制で参加費は無料。
日本マイクロソフトは2022年12月2日、小・中・高校の教職員、ICT支援員、教育関係者等を対象に「ワンチームで実現するGIGAスクールセミナー～いつでもはじめられるICT利活用と定着の秘訣～ (校長からの視点編)」をオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
愛知教育大学は2022年11月26日、2022年度大学改革シンポジウム「学校・メディア・大学で共創する教育の未来」を対面とオンラインで開催する。参加費は無料。事前申込みが必要。定員は600人。
未来の先生フォーラム実行委員会は2023年1月28日、「文章が『書けない』大学生に、高校・大学は何ができるのか？－教科にとらわれず文章力を高める高大連携教育のヒント－」をオンラインにて開催する。参加は無料。共催は日本漢字能力検定協会。
ベネッセコーポレーションは2022年11月12・15日、小冊子「ミライシード活用事例BOOK 2022年度秋版」発刊にあわせ、タブレット学習用ソフト「ミライシード」を使ったICT活用の事例共有ウェビナーを開催した。
藍野大学は2022年11月27日、公開シンポジウム「私立大学を取り巻く諸情勢 ～私立大学の社会的価値～」をオンライン開催する。参加無料。申込みは11月22日まで、Webサイトフォームで受け付ける。当日は藍野大学の内部監査員を務める若狭勝氏らが登壇する。
みんなのコードは2022年12月5日～12月11日、世界的に実施される「Computer Science Education Week（コンピュータサイエンス教育週間）」等に賛同したオンラインイベント「日本の情報教育の未来について考えよう！」を開催する。YouTube限定公開で、視聴は無料。
クリエイティブ市場の総合商社Tooは、教職員がiPadの実践的な活用スキルを習得し、授業への展開に活用できる「教員向けiPad活用研修」の提供を開始した。研修は基本操作編30分、実践編60分の計90分。実践編は「動画制作」「レポート作成」のうち１つを選択する。
私学マネジメント協会は2022年11月24日、管理職や学校改革等に携わる教職員を対象とした定例セミナー「2030年の教育展望と私学がいま取り組むべき教育改革」の東京会場を開催する。受講料1万1,000円（税込）、会員校は無料。オンデマンド配信は行わない。
文部科学省は2022年11月15日、10兆円規模の大学ファンド運用益による国際卓越研究大学への助成について基本方針を発表。12月に公募を開始する。認定基準には「被引用数トップ10％の論文が直近5年間で1,000本程度以上あること」等が求められる。
日本教育工学会は2022年12月17日、青山学院大学 相模原キャンパスにおいて、大学教員や大学教員を目指す学生を対象としたFD研修会「大学授業デザインの方法－1コマの授業からシラバスまで－」を開催する。参加費は会員2,000円、会員外3,000円。
チクマは、「LGBTQ」をテーマにした服育セミナー「LGBTQの存在を認識した上での学校教育」を開催する。日時は2022年12月3日午後1時30分～午後4時。学校・教育関係者が対象。参加費無料。
私立大学情報教育協会は教職員を対象に令和4年度事業活動報告交流会を、2022年12月9日にオンラインで開催する。参加費は無料。メールまたはFAXで12月2日までに申し込みが必要。
NextTeachersは、私立および公立学校の教員を対象に、新学習指導要領に合ったアクティブ・ラーニングとルーブリック活用の研修会を開催する。日時は2022年12月10日午後4時から午後6時。要申込制で定員30名。参加費は3,000円（税込）。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は教員を対象に、メタバース・STEAM教育を中心に、教育現場の動向や事例について紹介する「Educational Solution Seminar 2022 in 東北」を2022年12月26日に開催する。参加無料、要事前申込。
