School Voice Projectは2025年3月、全国の小中高等学校の教員を対象にした学習指導要領の内容量に関するアンケート調査の結果を発表した。小学校の外国語や国語、中学校の外国語や社会、高校の国語で8割以上の教員が内容量を「多い」「やや多い」と感じていることが明らかになった。
学習指導要領の内容量に関するアンケート調査は2024年12月6日～2025年2月24日、全国の小～高校年齢の児童生徒が通う一条校に勤務する教職員を対象にインターネットで実施した。回答数は418件。
小学校では、外国語（83%）、国語（81%）、算数（78%）の順で内容量が多いと感じる教員の割合が高かった。中学校でも同様の傾向がみられ、特に外国語では回答者全員が「多い」「やや多い」と答えた。
一方で、「ちょうどよい」と回答した割合が比較的高かったのは、小学校の生活（55%）、音楽・特別活動（各49%）、図画工作（47%）だった。中学校では数学・特別活動（各32%）、総合（31%）となっている。
高等学校については回答者数が少なかったものの、特別活動において「ちょうどよい」が52%と他校種と異なる傾向がみられた。これは中学校での行事や生徒会活動の負担が相対的に大きいことを示唆している可能性があるという。
内容を精選する場合の意見としては、校種を超えて総合的な学習（探究）の時間の削減を求める声が多くみられた。多くの教員が理念自体は理解しているものの、実施のための準備や外部との調整に多大な労力がかかることや、学校や教員によって取組みの質に大きな差が生じやすいことを課題としてあげている。
また、実用性の低下した内容や準備負担の大きい活動について見直しを求める意見もあった。小学校ではそろばんや毛筆など時代にそぐわなくなった内容や水泳指導の削減、中学校では道徳の教科化見直しや仮定法などの英文法の高校への再移行、高等学校では情報科の内容精選や理科の内容整理を求める声が目立った。
さらに、授業時数や授業形態そのものの見直しについても多くの提案があった。標準授業時数の上限設定や、45分授業への変更、午前中だけで授業が終わるような時数設定など、教員の働き方改革や児童生徒の負担軽減につながる具体的な提案が寄せられた。
School Voice Projectでは、今後もこうした現場の声を集め、制度や教育現場の改善につながるよう提案を続けていくとしている。
