【外国人児童・保護者対応法を解説】行事のお知らせは1か月前には配付
小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。
【外国人児童・保護者対応法を解説】避難訓練のサイレンに衝撃を受ける外国人児童も
小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。
【外国人児童・保護者対応法を解説】外国人児童の転入・編入手続きは？
小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。
【外国人児童・保護者対応法を解説】生活・習慣の違いについては丁寧に説明を
小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。
【実践的なプログラミング授業事例を紹介】思考力・判断力・表現力の向上に
小学館の「即実践！小学校のプログラミング授業」は、小学校のプログラミング授業がわかる本。同書は、単に実践事例を紹介するだけでなく、各校の教育課程に系統的にプログラミング教育を位置付けてもらえるような構成になっている。
【実践的なプログラミング授業事例を紹介】導入授業でプログラミングの必要性に気付く
小学館の「即実践！小学校のプログラミング授業」は、単に実践事例を紹介するだけでなく、各校の教育課程に系統的にプログラミング教育を位置付けてもらえる構成の書籍。
テック人材中心の組織でDX、Gakken LEAPが目指す教育革新
2021年12月１日、学研ホールディングスが新会社「Gakken LEAP」を設立。Gakken LEAP 代表取締役CEOの細谷仁詩氏、同社取締役CTOの山内秀樹氏に、会社設立の経緯や目指す方向性、今後の展望等を聞いた。
VRでバンジー・アート体験「外へ行かない遠足」公立中学校で開催
ロジリシティとキャドセンターは2021年12月17日、西東京市立明保中学校にて移動式VRアトラクションサービス「どこでもバンジーVR」と絵画作品の世界の中に入ることのできる「絵画VR」によるイベント「外へ行かない遠足」を開催する。
ウェビナー12/18【公立小学校で実践】CBTが実現する学びの効果と校務軽減PR
小学校における「CBT」活用事例を交え、学習者への効果や校務の軽減など具体的な特長に触れながら、手軽に試せる「CBT for school」を紹介する。これから導入が進む「CBT」にいち早く触れる機会としていただきたい。
オンライン定期テストの利点と課題、広尾学園 木村健太氏ら登壇＜アーカイブ＞PR
コロナ禍で実施されたオンライン定期テストについて、広尾学園の木村健太氏に事例を紹介いただいた。また、英数学館／岡山理科大学附属高等学校 通信制課程の土屋俊之氏、埼玉県立川口高等学校の伊藤博之氏を迎えディスカッションしていただいた。
将来につながる英語を学ぶ天王寺高校「TOEFL Junior」一斉受験の目的と効果PR
「TOEFL Junior」を導入して将来につながる生きた英語を学ぶ大阪府立天王寺高校の英語教育について、吉岡校長先生と英語科の武井先生にインタビューした。
リブリー、2022年4月より高校「地理歴史・公民」に対応
Libryは2021年11月15日、同社が提供するデジタル教材プラットフォーム「Libry」において2022年4月より、高等学校の地理歴史科・公民科に対応したデジタル教科書・デジタル教材の提供を開始すると発表した。2022年度からの新課程教科書等に対応した新機能を実装する。
ICTを正しく自律的に使いこなす…デジタルシチズンシップ教育の重要性
サイバーフェリックスは2020年10月30日、鹿児島市教育委員会教育部長 辻慎一郎氏および情報通信総合研究所特別研究員 平井聡一郎氏を招いたウェビナー「DQ学習とデジタルシチズンシップ教育の重要性」を開催した。
AI型教材「Qubena」国・英・社・理2.4万問を追加
COMPASSは2021年11月1日、AI型教材「Qubena（キュビナ）小中5教科」の問題数を現在搭載中の約4万3,000問（漢字と英単語の問題を除く）から大幅に強化し、2022年度に国語・英語・社会・理科の4教科で新たに約2万4,000問の追加＆アップデートを行うと発表した。
安田賢治氏と考える大学のキャリア教育・就職支援withコロナ＜アーカイブ＞PR
リシードはWizWe協賛のもと2021年10月13日、大学通信 常務取締役 情報調査・編集部ゼネラルマネージャーで大学を始めとする教育情報に精通する安田賢治氏を招き、withコロナのキャリア教育・就職支援をテーマにウェビナーを開催した。
「答えのない問い」を考える教材が提供開始、先行して実施した模擬授業のようすをレポートPR
日本マクドナルドが、全国の教育現場において道徳等の授業で使用できる「みんなで！どう解く？」のオリジナル教材を開発。筑波大学附属小学校道徳専科の加藤宣行先生に模擬授業をしていただいた。
