【大学受験2022】国公立大の総合型選抜、増加続く…旺文社
旺文社教育情報センターは2021年11月11日、2022年度（令和4年度）国公立大学入試選抜要項を分析した「国公立大入試で総合型の募集人員が昨年比3.6%増！」を公表した。約3割増えた前年より鈍化しているものの、総合型選抜の募集人員は増加傾向にあると分析している。
【大学受験2022】受験生数は前年比3.1％減の65.5万人…旺文社が予測
旺文社教育情報センターは2021年10月14日、文部科学省が8月27日に公表した令和3年度（2021年度）学校基本調査「速報」に基づいた、次年度以降の受験生数予測を発表した。
【大学受験】私大一般入試、志願者14％減…旺文社が分析
旺文社教育情報センターは2021年9月30日、「2021年私大一般選抜志願者総数14％減の背景をデータから探る！」と題した入試分析をWebサイトに掲載した。私立大学の2021年度入試を振り返るとともに、2022年度入試についても予測している。
老舗教育出版社 旺文社がEdTechに注目する理由
国によるGIGAスクール構想が始動し、EdTech導入補助金などの追い風を受けてEdTech市場が活況になっている中、EdTechに特化した出資を行う旺文社ベンチャーズの動きに改めて注目が集まっている。
【大学受験2025】新課程入試のポイントとは…旺文社
旺文社教育情報センターは2021年8月6日、「2025年 新課程入試 概要決定！」をWebサイトに掲載した。7月30日に文部科学省が公表した2025年の新課程入試に関する「入学者選抜実施要項の見直しに係る予告」についてポイント等を解説している。
【大学受験2022】国公立大入試、改訂後の日程を解説…旺文社
旺文社教育情報センターは2021年7月12日、「2022年 国公立大入試日程決定！」をWebサイトに掲載した。国立大学協会と公立大学協会が公表した実施要領改訂版を踏まえ、改訂後の日程やポイント、注意点等を解説している。
【大学受験】主体性評価、一般入試「調査書の点数化」2割
2021年度一般選抜について、「調査書の点数化」を行った大学は20.0％、「本人記載の資料の点数化」を行った大学は9.2％にとどまったことが2021年6月17日、旺文社教育情報センターが実施した調査結果より明らかになった。
JEPAセミナー「旺文社のイノベーション戦略とEdTechファンド」6/2
日本電子出版協会（JEPA）は2021年6月2日、オンラインセミナー「旺文社のイノベーション戦略とEdTechファンド3年間の成果」を開催する。EdTech専門のCVCファンドを立上げた旺文社のイノベーション戦略、旺文社ベンチャーズが果たす役割等を紹介する。参加無料。
新課程入試における主体性の評価・調査書の方向性、旺文社が分析
旺文社教育情報センターは2021年4月5日、文部科学省が3月に公表した「大学入学者選抜における多面的な評価の在り方に関する協力者会議」における「審議のまとめ」のポイントを整理し、解説を加えてWebサイトに掲載した。
高校ICT活用調査…9割が「以前より必要性認識」
旺文社は2021年2月24日、全国の高等学校におけるICT活用実態調査の結果を公表した。9割以上が「以前よりICTの必要性を認識」と回答したほか、生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」の取組みも広がっていることがわかった。
大学数・学生数は50年間で倍増、女子占有率も上昇
旺文社教育情報センターは2020年11月2日、「50年間で大学数・学生数とも倍増」と題したデータ分析をWebサイトに掲載した。この50年間で大学数・学生数は倍増し、女子占有率も上昇が続く一方、18歳人口の減少などで大学の生き残り競争は激化している。
学校のICT環境は改善傾向、目標には遠く地域差顕著に
旺文社教育情報センターは2020年9月9日、文部科学省が公表した「2019年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（速報値）」をもとに分析した「GIGAスクール構想本格始動前の環境整備」をWebサイトに掲載した。
AI活用のオンライン試験監督システム、大学向けに展開
EduLabは2020年7月15日、旺文社とEduLabが提供するAIを活用したオンライン試験監督システム「Check Point Z」に関して提携し、大学向けのサービス展開を開始することを発表した。
旺文社、オンライン学習動画サービスの学びエイドへ出資
旺文社は2020年4月30日、旺文社ベンチャーズが運営するファンドを通じて、EdTechスタートアップの学びエイドへ出資した。旺文社のアセットと学びエイドの学習動画サービスを組み合わせ、両社の事業強化を目指す。
旺文社、刊行物の利用を許諾…オンライン授業対応
旺文社は2020年4月23日、緊急事態宣言発令に伴うオンライン授業などへの刊行物利用について発表した。緊急事態宣言発令中の期間（5月6日までを予定）は時限的に、簡易な連絡のみで利用許諾するとしている。
タブレットを導入している高校は48％…旺文社調査
タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は48.0％と約半数にのぼることが、旺文社が2020年2月21日に発表した調査結果より明らかになった。スマートフォンなど生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」利用校も2割超と増加している。
