個人探究「マイプロ」とは…iTeachers TV
iTeachers TVは2024年12月、東京都世田谷区のオルタナティブスクール「ヒロック初等部」校長の蓑手章吾先生による教育ICT実践プレゼンテーション「『マイプロ』とは？！」を公開した。同校で実践される探究学習の時間「マイプロジェクト（マイプロ）」について紹介する。
文科省「高校生のための学びの基礎診断」認定、ベネッセら6団体
文部科学省は2024年12月10日、生徒の基礎学力の定着度合いを測定する民間試験等を認定する「高校生のための学びの基礎診断」において、2025年度の認定ツールを公表した。ベネッセは3教科（国語・数学・英語）で4ツール、英語で1ツールの計5ツールが認定された。
マイクロソフトの生成AI活用プロンプト集、文科省ガイドライン案対応で無償提供PR
文部科学省が教育現場における生成AIの利用について暫定的なガイドラインを発表してから約1年半が経過し、生成AIを授業や校務で活用する事例が少しずつ増えてきている。マイクロソフトは、文部科学省が改訂を進めているガイドライン案に対応した生成AIプロンプト集を無償公開した。
MDM設定からキッティング、一気通貫の端末提供をサポートするSB C&Sの設定支援サービスPR
GIGAスクール構想による1人1台端末の利活用が全国で進む中、文部科学省は次のフェーズとなるGIGAスクール構想第2期の方針を定めた。今後5年程度をかけて、都道府県単位での共同調達による端末の計画的な導入や、学びを止めない観点から端末故障時に備え、15％を上限として予備機の整備を進めることなどをおもな方針としている。
GIGA端末を手厚く保証、予算問題を解消するSB C&Sの限定サービスPR
GIGAスクール構想による1人1台端末の利活用が全国で進む中、次フェーズとなるGIGAスクール構想第2期に移行しつつある。GIGA第2期に向けて、予備機をしっかり活用し、追加機器購入の心配なく端末運用ができるGIGA2.0限定の端末延長保証サービスを打ち出したSB C&Sの野坂氏に話を聞いた。
教員キャリアで変化した学力観とは…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第201回・202回の配信を2024年12月16日と23日に公開した。宇都宮文星女子高等学校の篠原孝文先生をゲストに迎え、教員キャリア24年で変化した学力観について掘り下げる。
GIGAスクール構想の進化と未来を議論…水曜サロン
ICT CONNECT21が主催する「水曜サロン」が2025年1月15日、オンラインで開催される。今回のテーマは「2017年の提言を起点に振り返るGIGAスクール構想の進化と未来への展望」で、デジタルハリウッド大学の佐藤昌宏教授が講師を務める。佐藤氏とICT CONNECT21の赤堀会長が、GIGAスクール構想の立ち上げ背景や進化について議論し、次世代のEdTechが拓く可能性についても考察する。
iPadで使える教師手帳、2025年度版が販売開始
ICTeacherは2024年12月20日午後5時から、iPadを教師手帳として使用できるPDFテンプレート「Digital Teacher's Planner（デジタルティーチャーズプランナー）」の2025年度版を販売開始する。教師の業務効率化を目指したデジタル手帳で、2025年1月から2026年4月までの期間をカバーする。
岡山県の学習動画サイト「まなびとサーチ」
岡山県教育委員会が提供する学習動画コンテンツサイト「おかやま まなびとサーチ」が2024年10月、2年連続でアクティブユーザー数10万人を超えた。岡山県内の小・中学生向けに無料で提供され、ログイン不要で誰でも視聴可能。現在400本以上のコンテンツがそろっており、今後も新しい動画が追加される予定だ。
ルクミーフォトで写真管理が簡単に、ICTが生み出す時間のゆとりPR
ICTの普及が進む今、保育の現場でもICT活用が進んでいる。保育園・幼稚園・こども園向けのフォトサービス「ルクミーフォト」を導入している小学館アカデミー飯田橋ガーデン保育園 園長の平林友梨氏、主任の佐藤美紀氏に、その活用方法などを聞いた。
「はいチーズ！フォト」で業務効率化、開進幼稚園が18年間使い続ける理由PR
共働きの子育て家庭が増え、幼稚園・保育園のICT化に注目が集まっている。インターネット写真販売サービス「はいチーズ！フォト」をサービス開始当初から利用している開進幼稚園の湯目崇史園長に、導入した背景や経緯、活用状況、先生方や保護者の声、今後の展望について聞いた。
教育用コンピュータ、2028年度2,390万台へ
シード・プランニングが2024年12月12日に発表した「教育DXに関する調査」によると、教育用コンピュータの総台数は、2019年度の373万台から2024年度には1,750万台、2028年度には2,390万台に達すると予測されている。
大阪大、デジタル学生証を2025年1月から導入…DX推進
大阪大学は2025年1月29日から、スマートフォン上で表示されるデジタル学生証・教職員証の提供を開始する。国立大学法人では最大規模となる約3万300人の学生および教職員を対象に導入される。
工業高校による教育ICTの新たな試み…iTeachers TV
iTeachers TVは2024年11月から12月にかけて、千葉県立市川工業高等学校の片岡伸一先生による教育ICT実践プレゼンテーション「よく見ろ。これが市川工業高校だ ～REBEL 工業高校～」を公開した。iPadの導入で急速に進展する校内のデジタル化や、工業高校＝ものづくりだけでない市川工業高校の「REBEL」について紹介する。
国内メタバース市場、2028年に1兆8,700億円規模へ
矢野経済研究所は、国内のメタバース市場に関する調査を実施し、2023年度の市場規模を前年度比35.3％増の1,863億円と推計した。さらに、2028年度には市場規模が1兆8,700億円に達すると予測している。この成長は、XRデバイスの普及とAI技術によるコンテンツ開発の効率化・高度化が進むことが背景にある。
スマートダッシュボードを含む校務DXサービスで教育総合サービス会社への変化に挑む文溪堂PR
次世代校務DXに向けてデータ連携基盤（ダッシュボード）の導入が各自治体で検討・導入されはじめている。文溪堂は「スマートダッシュボード」を2025年4月にリリース予定。その背景やサービス概要、メリットについて文溪堂の藤川航一氏に聞いた。
