教育業界ニュース
ジョイズは2021年4月、英語学習サービス「TerraTalk for Educators」において、中学生向けの教科書連動教材の提供を開始した。中学校検定教科書全6社に対応し、学校向け・塾向けコースを設定。新学習指導要領における英語4技能習得の習得を支援する。
2021年4月に開校する茨城県立勝田中等教育学校校長・下山田芳子先生と、英語教育学者の国際教養大学専門職大学院准教授の・町田智久先生にご対談いただいた。
日本英語検定協会は2021年3月24日、受験者の希望する団体に成績を提供・活用できる「団体向け成績提供システム」の機能を拡充したことを発表。これにより、受験者が団体受験した場合の成績の提供も可能となる。
文部科学省が増員の方針を示している英語の「専科教員」について、8割の先生が好意的な意見を示していることが2021年3月15日、イーオンの調査結果からわかった。小学校英語の教科化・早期化については、「児童の評価の仕方」を課題にあげる声がもっとも多かった。
子ども向けオンライン英会話スクール「GLOBAL CROWN (グローバルクラウン)」を運営するハグカムは2021年3月9日、事業会社3社が運営するファンドにより資金調達を実施したことを公表した。資金調達により、さらなるレッスン継続率の向上を目指す。
日本英語検定協会は、2021年4月より英国(イギリス)査証申請用IELTSのIELTS for UKVIおよびIELTS Life Skillsの実施を開始する。ブリティッシュ・カウンシルから引き継ぐ形で東京と大阪の2会場で実施。IELTS for UKVIは毎月1回以上の実施を予定している。
アルクは2021年3月1日、英語学習書籍を使ったパーソナル学習を提供するスマートフォンアプリ「booco(ブーコ)」において、企業・団体向けの自己学習サービスの提供を開始した。AIを活用し、ムリ・ムダのない効率の良いカリキュラムで自己学習を進めることができる。
すららネットは2021年2月16日より、AI×アダプティブ教材「すらら」に、英語の発音を判定しフィードバックする「スピーキングAI」の搭載を開始した。英語4技能を学習できるコンテンツに進化する。
東京都教育委員会は2021年2月4日、多摩地域における「体験型英語学習施設の整備方針」について公表した。2018年に東京青海に開設した「東京都英語村 TOKYO GLOBAL GATEWAY(TGG)」と同様の体験型英語学習施設を、2022年度中に多摩地域に開業するべく方針を示している。
WizWeは、英語4技能(リスニング・スピーキング・リーディング・ライティング)に対応した、学習塾・中高・大学専門向けのメンターサポート付きオンライン学習「Smart Habit for School」の提供を開始した。費用は、1人あたり月額990円より。
ECCは2021年2月、大学向けの新商品「ECC DUAL Program(オンライン留学プログラム)」の提供を開始する。留学レベルの英語接触量と異文化体験をオンラインで提供し、コロナ禍の留学ニーズに応える。申込みはECC法人渉外事業部 法人事業課にて受け付けている。
TOEFLテスト主催団体ETSは2020年12月7日、新型コロナウイルス感染防止の対応策として提供している自宅受験「TOEFL iBT Home Edition」の教育機関向け案内サイトを公開した。
日本英語検定協会は2020年11月2日、2020年度第3回検定に関する団体責任者向け「よくあるご質問」ページをWebサイトに開設した。協会に多く寄せられる質問をまとめて掲載しており、申込みを検討している団体責任者に活用してほしいという。
ケンブリッジ大学英語検定機構は、経済協力開発機構(OECD)とパートナーシップを締結し、2025年にOECDが実施する国際学習到達度調査(PISA)の外国語(英語)スキル評価のためのテスト開発を担当することを発表した。
東京都は2020年10月23日、都独自の小学生・中学生・高校生・教員向け英語動画教材シリーズ「TokyoGlobalStudio(トウキョウグローバルスタジオ)」のWebサイトを開設。動画コンテンツの配信を開始した。児童・生徒向けコンテンツは誰でも無料で活用できる。
デジタル・ナレッジは2020年10月16日、「Withコロナのためのeラーニングで身に付ける小学英語セミナー」をオンラインで開催する。対象は、小学生向け学習塾・英語スクール関係者。参加費は無料。10月13日まで、Webサイトにて申込みを受け付けている。