理科 | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」

　レゴエデュケーションは、STEAM学習ができる小中学校向け新教材として、「BricQモーションベーシック」と「BricQモーションプライム」の2製品を発表。正規販売代理店を通して、2021年1月4日から予約注文を受け付けている。

　文部科学省は2020年12月2日、「スーパーサイエンスハイスクール（SSH）支援事業の今後の方向性等に関する有識者会議第二次報告書に向けた論点整理」について、資料を公開した。

　エナジードは2020年11月16日、5教科の学習意義を明確にして学習効率を向上させる中高生向け副教材「ENAGEED BASE（エナジードベース）」の提供を開始した。5教科それぞれの教材、指導書、動画コンテンツなどをセットにして提供する。

　文部科学省中央教育審議会初等中等教育分科会は2020年10月7日、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」中間まとめを公表した。学校教育活動の充実や教師の負担軽減などのため、2022年度を目途に小学校高学年からの教科担任制を導入する必要があると明記している。

　理科おもしろゼミは2020年10月20日、第68回理科おもしろゼミONLINEを開催する。前文部科学省国立教育政策研究所学力調査官・教育課程調査官（小学校理科）の山中謙司先生が「指導と評価の一体化」について講演。参加費は500円。申込みはWebサイトにて受け付けている。

　ソニービジネスソリューションは2020年9月16日、IoTブロック「MESH（メッシュ）」がChromebookに対応すると発表した。対応時期は2020年内の予定。小中学校における1人1台PC配備を見据え、対応端末を拡充する。

　文部科学省は2020年9月11日、Webサイトに「各教科等の指導におけるICTの効果的な活用に関する参考資料」を掲載した。学校での実践事例に基づき、「主体的・対話的で深い学び」の視点から授業改善を行うための参考になるという。研修や日々の授業の改善などに活用できる。

　ソニービジネスソリューションは2020年9月9日、IoTブロック「MESH（メッシュ）」が福岡市教育委員会に採用されたと発表した。福岡市内の全公立小学校144校に配備され、プログラミング教育用の教材として活用される予定だという。

　文部科学省は2020年8月20日、第12回「新しい時代の初等中等教育の在り方特別部会」を開き、中教審答申案の作成に向けた中間まとめ骨子案を示した。小学校高学年の教科担任制について2022年度をめどに本格導入すべきとし、対象教科に外国語・理科・算数をあげた。

　スーパーサイエンスハイスクール（SSH）とスーパーグローバルハイスクール（SGH）について、文部科学省は2020年8月19日、認定制度を創設する方針を明らかにした。SSHやSGHのこれまでの成果をもとに事業のさらなる発展を目指していく。

　凸版印刷は2021年4月より、多様な学習体験を統合した小中学校向けの新たなICT学習サービス「navima（ナビマ）」を提供開始する。主要5教科に対応。価格はオープン価格。

　日本学術会議社会学委員会ジェンダー研究分科会は2020年9月15日、日本機械学会LAJ委員会と共催で、公開シンポジウム「理数系教育とジェンダー：学校教育にできること」をオンライン開催する。参加無料。事前申込制。

　ソニー教育財団は2020年9月上旬まで、全国の小学校・中学校、幼稚園・保育所・認定こども園を対象に「教育・保育の実践と今後の計画」をまとめた論文を募集している。より良い教育・保育の実践に取り組む学校・園には教育助成金とソニー製品の教育教材が贈られる。

　COMPASSは2021年4月より、公教育向けにAI型教材Qubena（キュビナ）の5教科対応版を提供開始する。小中学校における算数／数学・国語・理科・社会・英語の主要5教科で個別最適化学習を実現する。

　ナリカは2020年7月と8月、教員や教育関係者、教員を志望する大学生を対象としたプログラミングのオンラインワークショップを開催する。受講料は3,000円（税・教材往復送料込）。

　環境省は2020年6月30日、環境教育の指導者に向けたガイドブック「『学びあう場』をデザインする～環境教育から学ぶ10のファシリテーションスキル～」を発行した。日本語、英語、中国語、韓国語版が、環境省のWebサイトよりダウンロードできる。