東京大学総長メタバース講演他…教育機関DXシンポ1/14
国立情報学研究所（NII）および大学の情報環境のあり方検討会は、2022年1月14日、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム「教育機関DXシンポ」の第45回をオンライン開催する。
大学DX支援、Z世代向けショート動画制作サービス
キャリアボットは2022年1月より、全国の大学・短期大学を対象とした「Z世代向けショート動画制作サービス」の提供を開始する。サービス開始にともない、オンラインセミナーおよびキャンペーンも実施する。
2024年に本格導入を目指しているデジタル教科書って？普及率は？
GIGAスクール構想により多くの学校で1人1台端末環境が実現したことで、教育現場にデジタル教科書がいよいよ本格的に導入されようとしている。この記事では、デジタル教科書に関するこれまでの経緯や、公立学校における普及率等についてまとめている。
学校でのICT活用とフィルタリング対策…Webセミナー1/13
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは2022年1月13日、GIGAスクール構想におけるICT活用のポイントとフィルタリング対策を紹介するWebセミナーを開催する。参加無料。定員100名までの先着順、事前登録制となっている。
スタディプラス、教育機関DX支援パッケージを発表
スタディプラスが運営するStudyplus for Schoolが、大手教育機関を対象としたDX（デジタルトランスフォーメーション）支援サービス「Studyplus for School Enterprise」を発表。API連携によりデータを一元化し、経営および業務の効率化と高度化を実現する。
就職難留学生就職支援プロジェクト、参加学校募集
明光ネットワークジャパンは2021年12月19日、就職が困難となっている外国人留学生が多く在籍する大学・専門学校・日本語学校向けに、就職難留学生就職支援プロジェクトを開始した。教育機関や留学生は無償で利用できる。
学校教育DX・データの利活用等、文科省の施策セミナー1/21
新社会システム総合研究所は2022年1月21日、「『学校のデジタル化』『教育DX』『教育データの利活用』等重点施策」と題し、文部科学省 堀川拓郎氏のセミナーを対面とオンラインで開催する。受講料は、2万7,500円（税込）。
次亜塩素酸水の取扱い修正・eスポーツ高等学院開校…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2021年12月13日～12月17日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。eスポーツ高等学院2022年4月開校や次亜塩素酸水の取扱い一部修正等のニュースがあった。また、12月22日以降に開催されるイベントを11件紹介する。
【年末企画ウェビナー12/27】GIGAスクール元年、2021年振り返り＆2022年大予測
リシードは2021年12月27日、教育業界のキーマンの皆さまと年末特別企画ライブイベント「GIGAスクール元年、2021年振り返り＆2022年大予測」を開催する。
法政大学、全学部共通プログラムで オープンバッジを導入
法政大学は2021年12月3日、所定要件を修了した学生を対象に、全学部共通科目「数理・データサイエンス・AIプログラム」や全学部共通の「各サティフィケートプログラム」で、オープンバッジ・ネットワークが発行するオープンバッジ（デジタル証明書）を発行すると発表した。
平井聡一郎先生が解説「大型掲示装置デジタルカタログ」無料配布
翔泳社が運営する教育ICTのWebメディア「EdTechZine（エドテックジン）」は、2021年11月30日より電子黒板・プロジェクターの製品比較ができる「大型掲示装置 デジタルカタログ 2021」を無料配布している。メールマガジン会員登録（無料）を行うとダウンロードできる。
デジタル人材育成に支援を要望、九都県市首脳会議
九都県市首脳会議は2021年12月3日午後、デジタル人材の育成について国に要望書を提出する。AIやデータサイエンスに精通した人材の確保・育成に向け、迅速かつ集中的に対策を講じることが必要であるとし、大学等に対する技術的・財政的支援等を求めている。
仮想化技術で教職員のDX促進…グーグル、教育ICTセミナー12/18
Google for Educationは2021年12月18日、全国の学校現場、教育委員会等の研修やICT推進の担当者向けに、教育ICTセミナー「Chromebookとシトリックス仮想化技術で教職員の働き方改革を促進」を開催する。参加無料・事前登録制。
学研グループ、デジタル新社「Gakken LEAP」設立
学研ホールディングスは、2021年12月1日付けで、デジタル新社「Gakken LEAP」を設立した。新社設立は、グループ中期経営計画「Gakken2023」の成長戦略として掲げているDX加速を目標としている。
都立高1人1台端末導入へ…購入補助制度を創設
東京都は2021年11月30日、第4回都議会定例会を開会した。小池百合子知事は所信表明で、2022年度からの都立高校における1人1台端末の導入に向け、端末購入時の保護者負担を3万円の定額負担とする、全世帯を対象とした補助制度を創設すると述べた。
教育DXの実現に向け、オンラインシンポジウム12/22
教育データの利活用を推進する超教育協会は、デジタル庁・文部科学省・経済産業省と共に、教育DX実現に向けた公開ディスカッションを2021年12月22日にオンラインにて開催する。
