教育業界ニュース
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Google for Educationは2022年2月10日、高校向け教育ICTセミナー「香川県の1人1台環境整備と実践事例」をYouTubeライブ配信にて開催する。参加無料・事前登録制。
コードタクトは、書籍「ICT主任の仕事術」の出版を記念し、著者の五木田洋平先生による実践事例やノウハウを共有・体験するオンラインセミナーを2022年2月2日・12日・18日の全3回開催する。参加無料。事前申込制。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2022年2月17日～19日、情報教育対応教員研修全国セミナー「Educational Solution Seminar 2021 みんなで踏み出そう！新しい時代へ～学びの充実と働き方改革～」を開催する。2月1日より申込みを開始する。
安田教育研究所は2022年3月4日、教育関係者向けに、2022年度中学入試の分析、保護者の動向、大学入試の最新情報等について、異なる専門分野の有識者が解説するオンラインセミナーを開催する。参加費5,500円（税込）。申込みは2月28日まで。
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は文部科学省と共催で、学校現場におけるICT活用の定着を目的とした最新テクノロジー教材・教具の研修会「eスクールステップアップ・キャンプ2021」を、2022年2月5日オンラインで開催する。参加費無料。
正進社は、中学校の教職員と教員を目指す大学生に向けたオンライン展示会「AMANESTA（アマネスタ）」を図書文化社、山崎教育システム、学事出版等、7社・団体合同で2022年2月2日～4月28日の期間オンライン開催する。参加無料。登録制。
金融庁は、高校生や高校教師向けに、体験型のグループワークや有識者の講演等を通じて、金融リテラシーの向上を目指すシンポジウムを2022年3月25日に開催する。会場は、札幌・函館・帯広の北海道財務局とオンラインの同時開催。各会場とも定員制。参加無料。
島津理化は2022年1月26日、セミナー「IoTブロック『MESH』を使った新しい授業づくり～探究的な学習での活用方法～」をオンライン開催する。参加無料・事前申込制。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）教育ICT課題対策部会は、教員や教育委員会関係者、保護者を対象としたオンラインセミナー「GIGAスクール時代におけるデジタル・ シティズンシップの共通理解を目指して」を2022年1月29日に開催する。参加無料。
Google for Educationは2022年1月22日、GIGAスクール構想実現に向けたセミナー「久留米市が進める教育改革と1人1台を支える環境構築」をYouTubeライブ配信にて開催する。参加無料・事前登録制。
日本高等教育学会は2022年1月22日、シンポジウム「『場』としての学校：新しい教育のかたちの模索と学校の価値の再構築」をオンライン開催する。元日本ハムファイターズの斎藤佑樹氏が登壇し、自身の経験を交えながらテーマに沿った議論をかわす。
大修館書店は2022年1月29日、高校および中高一貫校・教育委員会の教師を対象に、今春リリースするオンライン型探究教材「アクチュアル」に関するセミナーを開催する。参加無料。定員80名。申込みは、Peatixよりチケットを申し込む。
ITの総合商社Wiz（ワイズ）は2022年1月28日午後2時～3時、保育園、幼稚園、学校関係者に向けたオンラインセミナー「小児科医がお答え！保育園の悩みあるある～感染対策・事故予防・園児の発達に関して～」を開催する。参加無料。事前申込制。
日本スポーツ協会（JSPO）は、2022年度から教員免許状所持者向けの資格として「スタートコーチ（教員免許状所持者）」の養成を開始する。費用は、1万4,980円（税込）。すべてオンライン講習となる。
河合塾グループで就学前教育事業を運営する、きっともっと保育園とドルトンスクール東京校は2022年2月20日、未就学児の保護者と教育関係者を対象に、講演会「外部環境と脳の関係から学ぶ個性と創造性」を開催する。講演会は、Zoomで一般向けに無料公開する。
法政・明治・関西大学の3大学は、各大学の新型コロナウイルス感染症対策の中で得た課題と今後の展望について報告を行い、これからの大学のあるべき姿について議論を深めるシンポジウムを2022年3月12日にYouTubeでライブ配信する。視聴無料。
