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情報(教科)

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Life is Tech!

2025年より共通テスト出題 高校 情報I 必修化準備はOK? 先生が教えやすい&生徒がわかりやすい 「情報I」全単元対応 全国No.1のEdTech教材「ライフイズテック レッスン」

未来を担うIT人材育成を目指し、2022年度から必履修化となる「情報I」の主軸となる「問題の発見・解決」。真の情報「活用」能力を育むためにはどのような学びが最適なのか。実際に自分で創ることから学ぶスタイルで、AI・データサイエンス分野で主流の言語「Python」、AI活用による問題解決まで学び、さらに大学入試対策まで網羅する学習教材「ライフイズテック レッスン」を導入した自治体を取材した。全国中高導入数No.1、先生がおすすめするプログラミング学習教材No.1*に選ばれた教材の魅力・活用法とは?

*日本マーケティングリサーチ機構調べ。調査概要:2020年12月期実績調査・2021年1月期ブランドイメージ調査

  • スペシャル対談

    前文部科学省教科調査官 鹿野利春氏×ライフイズテック 丸本徳之氏 ―EdTech教材で「つくりながら学べる」環境を提供

    前文部科学省教科調査官で京都精華大学教授・鹿野利春氏と、中高生のプログラミング教育のトップランナーとしてさまざまな学びを提供している、ライフイズテックの執行役員・丸本徳之氏の対談から、高校における「情報I」の内容と、今後の展望を探る。

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  • 導入事例1 大分県立日田高校

    プログラミングを通じて未来を拓く人材へ…大分県立日田高校の「情報」を基盤とした探究的な学び

    2021年度にEdTech教材「ライフイズテック レッスン」を導入した大分県立日田高校の遠藤源治先生・横大路武治先生・工藤督右先生のお三方と、ライフイズテックの執行役員・丸本徳之氏の会話から、高校におけるEdTech教材を用いた情報教育の展開と今後の展望について探る。

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  • 導入事例2 立命館守山高校

    自己決定を促す自由な学び、立命館守山高等学校の個別最適化した情報授業と一貫校の強み

    立命館守山高等学校の情報科を担当している伊藤久泰先生と、さまざまな学びや学校教材を提供しているライフイズテックの執行役員・丸本徳之氏の対談から、新しい情報教育の在り方や「主体的で対話的で深い学び」への授業変革について探る。

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動画でわかる Life is Tech ! Lesson / ライフイズテック レッスン「Python・AIコース」のご紹介

【大学受験】学習塾・スクール向けセミナー「新課程・共通テスト情報I」6/19 画像
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【大学受験】学習塾・スクール向けセミナー「新課程・共通テスト情報I」6/19

 SRJは2024年6月19日、オンラインセミナー「2つの手段で備える・考える 新課程・共通テスト『情報I』」を開催する。エデュケーショナル・デザインとの対話形式で、情報Iに関する基礎知識や共通テストに向けた備え方について講演する。参加無料。申込期限は6月18日午後5時。

LINEみらい財団「GIGAワークブック活用サイト」公開 画像
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LINEみらい財団「GIGAワークブック活用サイト」公開

 LINEみらい財団は2024年5月17日、学校における情報モラルや情報活用に関する教育の充実をサポートするべく「GIGAワークブック2024 活用サイト」を新たに公開した。課題に応じて適切な教材を見つけられるツールや、情報モラル教育の年間指導計画が作成できるツールを無償で提供する。

河合塾×実教出版、高校向けICT教材「tokuMo」に情報Iを搭載 画像
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河合塾×実教出版、高校向けICT教材「tokuMo」に情報Iを搭載

 河合塾は2024年5月7日、実教出版と業務提携したことを公表した。高校向けに提供する6教科ICT教材「tokuMo(トクモ)」に実教出版の教科「情報」の学習コンテンツを搭載する。

大阪教育大「情報Iの力を総合的な探究で活用するには」5/18 画像
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大阪教育大「情報Iの力を総合的な探究で活用するには」5/18

 大阪教育大学とデジタル人材共創連盟(デジ連)は2024年5月18日、セミナー「『情報I』の力を総合的な探究で活用するには?~受験や社会につなげるために~」を大阪市のみらい教育共創館で対面とZoomのハイブリッドで開催する。対面定員35名。参加無料。申込締切は5月15日正午。

ライフイズテック×鹿児島県、ICT教育実現に向け連携協定 画像
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ライフイズテック×鹿児島県、ICT教育実現に向け連携協定

 ライフイズテックは2024年4月26日、鹿児島県教育委員会と「誰一人取り残さない」ICT教育の実現に向け、連携協定を締結したことを公表した。4月23日には、連携協定締結式と共同記者会見を実施。「情報I」の指導力強化のため、教員向け研修などを実施するという。

広島県、商業高の情報教育改革支援…みんなのコードとキンドリル 画像
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広島県、商業高の情報教育改革支援…みんなのコードとキンドリル

 みんなのコードとキンドリルジャパンは2023年度、広島県の商業高校における情報教育改革支援を実施した。授業づくりの支援、生徒や教員に対する研修会などにより、プログラミングなど技術習得だけでなく、知識の活用など今後の情報教育のあり方について共有を図った。

DXハイスクール指定校、1,010校を採択…文科省 画像
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DXハイスクール指定校、1,010校を採択…文科省

 文部科学省は、2024年度(令和6年度)高等学校DX加速化推進事業に申請のあった1,097校のうち、1,010校をDXハイスクールに指定した。全校に高性能PCなどデジタルを活用した課外活動・授業を実施するための設備を配備するため、1,000万円を上限に補助する。

北海道情報大と千葉大…准教授・助教等を公募 画像
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北海道情報大と千葉大…准教授・助教等を公募

 日本教育工学会は2024年4月16日現在、北海道情報大学の准教授、講師または助教の公募と、千葉大学の准教授、助教の公募に関する情報をWebサイトに掲載している。申込みは、北海道情報大学が6月21日(必着)、千葉大学が4月22日(書留必着)まで。

「情報科全教科書用語リスト」公開…授業や問題作成の参考に 画像
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「情報科全教科書用語リスト」公開…授業や問題作成の参考に

 情報処理学会は2024年4月12日、「情報科全教科書用語リスト」を公開した。高等学校情報科において出版された検定済教科書すべての索引に現れる用語を整理した用語集に、カテゴリづけや要約説明文づけなどの手を加え、再構成している。

スタディサプリ「情報I」の新コンテンツ提供開始 画像
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スタディサプリ「情報I」の新コンテンツ提供開始

 リクルートは2024年4月1日、オンライン学習サービス「スタディサプリ」で、科目「情報I」の新コンテンツの提供を4月より開始すると発表した。「共通テスト対策講座 情報I」など3つの講座を設けている。

「情報」対応のスペースブロック、高校などに無償提供 画像
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「情報」対応のスペースブロック、高校などに無償提供

 AVADは2024年4月1日、デジタル人材共創連盟(デジ連)を通じて、全国の高校などを対象に探究学習教材「SPACEBLOCK(スペースブロック)」の教育機関向けスタータープランアカウントの無償提供を開始した。利用は2025年3月31日まで。専用フォームより学校単位で申込申請を受け付けている。

小中「国語」高校「情報・地理歴史」提供…AI教材atama+ 画像
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小中「国語」高校「情報・地理歴史」提供…AI教材atama+

 atama plusは2024年3月20日より、AI教材「atama+」にて小中学生向け「国語」および、高校生向け「情報」「地理歴史」の提供を開始する。小学生の主要3教科、中学生の主要5教科、さらに2025年度からの大学入学共通テストに対応できる。

アドビ、デジタル活用能力育成推進プログラム…パートナー4社と開始 画像
教材・サービス

アドビ、デジタル活用能力育成推進プログラム…パートナー4社と開始

 アドビは2024年2月27日、小・中・高校および大学・専門学校における教育のデジタル化・デジタル活用推進をサポートする包括的支援プログラム「Adobe Education Elite Program」を、販売パートナー4社と共同で開始することを発表した。デジタル活用のための基礎能力育成など、環境整備と活用提案の両面から教育機関を支援する。

情報IIに対応「DXハイスクール推奨パソコン」3機種 画像
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情報IIに対応「DXハイスクール推奨パソコン」3機種

 サードウェーブは2024年2月22日、法人向けPCブランドのraytrek(レイトレック)より、DXハイスクール(高等学校DX加速化推進事業)で強化される「情報II」の演習にも対応可能なハイスペックパソコン「DXハイスクール推奨パソコン」3機種の販売を開始した。価格30万円(税込)から。

JSTE、中学「技術」指導改善計画に意見表明 画像
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JSTE、中学「技術」指導改善計画に意見表明

 日本産業技術教育学会は2024年2月14日、文部科学省の2月13日付通知「中学校技術・家庭科(技術分野)の指導体制の一層の充実」について意見を表明した。技術分野の指導体制について、関係省庁に支援を要請するとともに、積極的な広報活動や教員研修を実施し支援していく考えを明らかにした。

中学「技術」教員4人に1人正規免許なし…文科省改善計画 画像
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中学「技術」教員4人に1人正規免許なし…文科省改善計画

 文部科学省は2024年2月13日、中学校の技術・家庭科(技術分野)の指導体制の一層の充実について、各都道府県の教育委員会へ通知を出した。プログラミングなどの情報教育を推進すべく、2028年度を目標に臨時免許や免許外担任をゼロにするための改善計画を進める。

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