教育業界ニュース
江戸川大学情報教育研究所は2022年7月31日、第10回情報教育研究会「問題解決力を育成する情報科の授業をどう実現するか」をオンライン開催する。講演や研究発表の他、情報I・IIのデータ活用に焦点をあてゲーミング教材の体験も行う。参加無料。事前申込制。
デジタルアーツは、児童生徒や保護者、教員等を対象とした「情報リテラシー授業」を全国各地で実施している。出張およびオンライン授業が可能。対象ごとに、インターネットとの向き合い方や教育現場におけるネットのルール&マナー等を詳しく伝える。
北米教育eスポーツ連盟日本本部は、「第3回NASEF JAPAN eスポーツ国際教育サミット」を2022年7月2日午後1時より開催する。開催場所は、ドルトン東京学園中等部・高等部。現地参加の他、オンラインでの参加も可能。参加費は無料。事前申込制。
レッドホースコーポレーションは2022年5月26日、日本最大級のデジタル教育施設「REDEE(レディー)」の最新VR機器を活用したコンテンツが、校外学習や修学旅行等の体験学習で利用できるようになったことを発表した。
ジャパン・トゥエンティワンは2022年5月23日、経済産業省「EdTech導入補助金2022」の対象事業に採択されたことを発表した。2022年度は愛知県豊橋市の17校、約3,500名の児童生徒がプログラミング教材「コードモンキー」を活用した学習に取り組む。
ライフイズテックは2022年4月より、全国の中学・高校をオンラインで繋ぎ学校内外の枠を超えて活動する次世代型のデジタル部活「Life is Tech!School X」を開始した。4月時点で、広尾学園等全国から5校が参加。4月26日より、9月開始校の募集を開始している。
北米教育eスポーツ連盟(NASEF JAPAN)は2022年4月22日より、社会課題と向き合いながらeスポーツを通じて高校生のクリエイティブな才能を引き出すコンテスト「eスポーツ・クリエイティブ・チャレンジ」の参加校募集を開始した。
イー・ラーニング研究所は、小中学生のうちから夢や目標をもち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用オンライン教材「子ども未来キャリア 投資編」を2022年4月より提供開始する。
超教育協会は2022年5月11日、オンラインシンポジウムを開催。東京大学大学院准教授の藤本徹氏をゲストに迎え、「ゲームの遊びと学びの可能性」と題した講演を行う。
キティクラブは、東日本電信電話のサポートのもと、「オンライン」「eスポーツ」を活用した幼児・子供向けの新たな英会話・英語教育サービスを2022年4月から開始した。
セガは、プログラミング学習教材「ぷよぷよプログラミング」の小中高校の学習指導要領に対応した副教材を製作、2022年4月8日よりプログラミング教育プラットフォーム「Monaca Education」上で無料公開する。また、データ公開にあわせ、「製本版」を抽選で50校に進呈する。
金沢工業大学SDGs推進センターは、ストリートスマート・LODUと産学連携し、小中高校のSDGs教育をICTでサポートするゲーミフィケーション教材の開発を2022年2月より開始した。
かつて悪口、嫌がらせという目に見える形で行われてきた「いじめ」。今やオンラインゲームでもいじめが起きることがある。GIGAスクール時代の今、子供たちに伝えるべきネットリテラシーについて、J:COM情報リテラシーアドバイザーの粟津千草氏とともに考える。
ECCは1月11日より、中学校・高校を対象にVR(仮想現実)を活用した新サービス「VR留学体験プログラム」の販売を開始した。費用は1人につき1万4,000円(税込)。1レッスン5名までの少人数制で、1回40分のレッスンを全4回行う。
東京都教育委員会はネットコミュニケーションの知見をもつグリーと協定を締結し、デジタルを活用した「情報リテラシー」と「心のケア」に関する共同研究プロジェクトを立ち上げた。協定期間は2024年(令和6年)3月31日まで。
青山学院大学「知財と社会問題研究所」は2021年12月2日、講演会・シンポジウム「ゲームはいかなる社会問題をいかに解決しうるのか?」を青山キャンパスにて開催する。参加無料、定員は先着100人。申込みはWebサイトにて受け付ける。