教育業界ニュース
教育業界ニュース
いよいよ2025年度から始まる新課程入試へ向けて準備が本格化する。新学習指導要領に対応した新しい入試はどう変わり、各教科ではどのように指導をしていけば良いのか。豊富な知見とデータから新課程入試の研究と受験指導を進めている駿台予備学校が、高校教員を対象とした「教科指導研究会」を開催。駿台のベテラン講師陣がその最前線を語った。
Google for Educationは2024年3月4日、能登半島地震で全国へ避難している子供たちの学びを止めないために、教育委員会や学校関係者に向けに「Google for Education 避難児童・生徒の受け入れサポート資料」を作成・公開したと発表した。
リシードは、モバイル・クラウドサービス「Epson Connect」を提供するエプソン販売と共同で2024年3月29日に、ウェビナー「待ったなしの学校DX～どうする？FAX廃止」を開催する。
NOLTYプランナーズは2024年3月1日、2024年度よりスポーツ心理学のメソッドを用いた部活ノート「NOLTYスコラ フォーゼ」に新しいプログラムツールを加え、さらにチームビルディングが行えるプログラムにリニューアルしたと発表した。
先週（2024年2月26日～3月1日）公開された記事には、アドビ能力育成プログラム開始、国立大の女性教員19年連続増加、給食の窒息事故防止指導徹底などのニュースがあった。また、2024年3月4日以降に開催されるイベント15件を紹介する。
Google for Educationは2024年3月30日、教育DXセミナー「『複線型』授業を徹底解剖！芝園小で進む個別最適で協働的な学びの最新事例」をオンライン開催する。子供主体で学びを進める「複線型の授業」について、実際の授業録画を見ながらノウハウを学ぶ。参加費無料。事前登録制。
アドビは2024年2月27日、小・中・高校および大学・専門学校における教育のデジタル化・デジタル活用推進をサポートする包括的支援プログラム「Adobe Education Elite Program」を、販売パートナー4社と共同で開始することを発表した。デジタル活用のための基礎能力育成など、環境整備と活用提案の両面から教育機関を支援する。
LoiLoは2024年2月10日に開催したイベント「ICT支援員向け ロイロノートと先生方への支援についてかんがえる」のアーカイブ動画をYouTubeにて公開した。基本操作の確認や新機能の先生目線での活用体験のほか、基調講演、質疑応答が公開されている。
サードウェーブは2024年2月22日、法人向けPCブランドのraytrek（レイトレック）より、DXハイスクール（高等学校DX加速化推進事業）で強化される「情報II」の演習にも対応可能なハイスペックパソコン「DXハイスクール推奨パソコン」3機種の販売を開始した。価格30万円（税込）から。
文部科学省は2024年2月22日、2023年度（令和5年度）青少年の体験活動推進企業表彰（いーたいけん）の最終審査結果を公表した。応募数69件の中から、最優秀賞は、大企業部門「森ビル」、中小企業部門「管清工業」が選定された。
経済産業省「働き方改革支援補助金2024」の事業者登録が、2024年3月8日よりスタートする。補助率は中小企業等2分の1以下、大企業は3分の1以下。学校活動支援事業者向けオンライン説明会は2月29日と3月1日に開催する。事前申込制。
ZIAIは2024年2月20日から3月30日まで、日本で増加するいじめや不登校、児童虐待やひきこもりなどの子供に関する悩みを学校内で早期発見・解決する取組みとして、生成AIを用いた悩みチャット相談システムを東京都立桐ヶ丘高等学校にて導入・運用すると発表した。
先週（2024年2月19日～2月22日）公開された記事には、東京都・不登校「チャレンジクラス」中学10校に配置、中学「技術」指導改善計画、東大5年制新課程を創設などのニュースがあった。また、2024年3月以降に開催されるイベント7件を紹介する。
BatonLinkは2024年2月20日、同社が運営するクラスイズで参天製薬と連携した探究学習プログラムに参加する高等学校3校の募集を開始した。2024年4月～12月、インクルージョンをテーマに、約2か月で4～8コマの実践型研究を行う予定だという。
COMPASSは2024年2月21日、提供する学習eポータル＋AI型教材「Qubena（キュビナ）」と、学校図書が提供するデジタル教科書とのアプリケーション間を連携し、2024年度に実証を行うことを発表した。学習効果に関する検証や、メタデータのあり方を検討する。
サーティファイは2024年2月21日、Pythonプログラミングの能力を測定する新たな検定「Pythonプログラミング能力認定試験」をリリースすることを公表した。3段階の認定基準で、初心者からシステム・エンジニアなどのIT技術者まで幅広く受験できる。6月より団体受験の申込みを受け付ける。
