教育業界ニュース
ソニー・グローバルエデュケーションは2022年1月12日、同社が展開する幼児教室ミキハウスキッズパルにおいて、ロボット・プログラミング学習キット「KOOV」を使ったカリキュラム導入に向け、小学館集英社プロダクションと業務提携したことを発表した。
VISHとリンクエイジは、2022年1月26日にオンラインセミナー「園に貯まっている資産を活用したコンテンツマーケティングへの挑戦」を開催。幼稚園、保育園、認定こども園関係者であれば、誰でも参加可能。
活育教育財団は、世界が迎える課題を解決できるような子供を育む教育をしている教育者を表彰する「Next Education Award 2022」を開催する。
東洋大学ライフデザイン学部は2021年12月18日、東洋大学オリンピック・パラリンピック特別プロジェクト研究2021年度実践報告会として「幼児期の障がい理解教育の実践ー園における研究実践を振り返ってー」をオンライン開催する。参加費無料、誰でも参加できる。
あい こども みらいプロジェクト(icomi)が主催する保育・教育イベント「AI時代の子育てコミュニケーションーデジタル時代の子どもの心の育て方について考えるー」が、2021年11月6日にオンラインで開催される。参加費は5,500円。10月31日まで早割申込みを受け付けている。
無学年進級式テキスト「あい・キャン」シリーズの新刊として、「あい・キャン英語/プレミアムドリル」が販売開始された。小中学校の新教科書から単語、表現を採用し、専用タッチペンを使って学習を進める形式の教材。
日本児童英語教育学会(JASTEC)は2021年11月28日、第41回秋季研究大会をオンラインにて開催する。大学・小学校の研究・実践発表や、課題別分科会、講演を実施予定。参加費は一般1,500円、学生1,000円。会員は無料。申込方法はJASTECのWebサイトにて確認のこと。
保育施設におけるDXの実態について、DXに取り組む施設のうち約7割がコロナ禍により加速したと回答し、過半数において業務改善に繋がっていることが、トライトグループが2021年8月11日に発表した調査結果より明らかになった。
中央教育審議会 初等中等教育分科会は2021年8月10日、「幼児教育と小学校教育の架け橋特別委員会(第2回)」をWeb会議形式で開催する。傍聴希望者は、8月5日午後5時までにWebサイトの傍聴予約受付フォームより申し込むこと。
東京大学Cedepとポプラ社は2021年6月15日、オンラインセミナー「デジタル時代の子どもと絵本・本」シリーズの第1回「紙とデジタルどうちがう?~絵本の役割と子どもの育ち~」を開いた。おもに保育・幼児教育施設関係者向けにセミナーの内容を振り返る。
東京大学 臨床心理学コースの下山晴彦教授は2021年6月7日、最新の認知行動療法に基づき開発した親子で安心感を得られる絵本シリーズ「あんしんゲット!」を発売した。おもに幼児~小学校低学年を対象に、子供たちの不安に対処し、親子で安心感を得られる絵本5種類を展開。
日本の人口は今後も減少基調が続き、保育所の利用児童数は2025年にピークを迎えると見込まれることが、厚生労働省の調査結果より明らかになった。人口減少の影響下にある自治体では、定員割れにより保育所の運営が困難となっている。
ソニー生命保険は、そらべあ基金が行う「そらべあスマイルプロジェクト」を通じて、13・14・15基目となる3基の太陽光発電設備「そらべあ発電所」を全国の幼稚園や保育園に寄贈すると発表した。2021年8月6日まで応募を受け付ける。
凸版印刷と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター(東京大学Cedep)は2021年2月16日、幼児期の非認知能力に関するシンポジウムを開催する。参加費は無料。Webサイトの申込フォームから事前参加登録が必要。
千葉県青少年を取り巻く有害環境対策推進協議会(ちば地域コンソーシアム)は、未就学児のスマートフォン利用に関するオンライン講座「みんなで考えよう、スマホ・タブレット×育児」を2021年2月に開催する。
東京大学Cedepとポプラ社は2020年12月4日、オンラインシンポジウム「デジタル時代における絵本・本の価値を探る~子どもたちの豊かな読書環境の実現を目指して~」を開催した。シンポジウムでは、3件の研究発表と指定討論が行われた。