教育業界ニュース
九州大学男女共同参画推進室は2021年3月13日・19日の2日間、「英語による授業を効果的に行うために 大学教員のためのワークショップ」をオンラインで開催する。13日は「基礎編B」を、19日は「応用編」を実施。参加無料、定員は各20名。メールにて先着順で受け付けている。
教育市場において電子黒板のシェアを拡大するBenQ(ベンキュージャパン)は2021年3月27日、立命館小学校教諭の正頭英和氏を迎え、オンラインライブイベント「GIGAスクール時代における電子黒板」をリシードと共催する。
北海道大学高等教育研修センターは、教育機関関係者を対象としたオンラインセミナー「受講生250名のハイブリッド授業の実践例~大人数講義科目の標準を探る~」を2021年3月5日に開催する。
Times Higher Education(THE)は2021年3月25日の「THE 世界大学ランキング日本版2021」の発表にあわせ、3月25日・26日の2日間ベネッセコーポレーションら共催による「大学改革カンファレンス」をオンラインで開催する。対象は大学教職員、高校教員、各日先着500名。
外務省は2021年2月25日および3月1日、教育機関関係者を対象とした「海外安全対策セミナー」をオンラインで開催する。両日同内容で、定員は各日200名。参加無料。Webサイトにて申込みを受け付けている。
デジタルアーツは、2021年2月4日と18日にWebセミナー「GIGAスクール構想時代のWebセキュリティ」、2月26日にオンライン情報リテラシー授業「校務におけるセキュリティ対策」を開催する。いずれも参加無料。
東京学芸大学次世代教育研究推進機構は、2020年度第4回Webシンポジウム「生徒の描く未来の教育と先生の描く未来の教育をつなげよう」を開催する。2021年2月27日には1,000人の生徒や学生・教員などが一体となるワークショップを行う。
アドビは2021年2月8日、教育委員会の指導主事・教育ICT担当者を対象に、「Adobe Spark×GIGAスクール端末活用セミナー」をオンライン開催する。参加無料。教育委員会より指名を受けた教職員、学校関係者も参加可能。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月7日、高校英語教員および教育委員会担当者を対象に、オンラインセミナー「大学共通テスト(英語)が求める力」を開催する。参加費は1,500円(税込)。
国立教育政策研究所は2021年2月10日、文教施設研究講演会「小中一貫教育校の学校建築(教育者と建築家の対話の促進)ー海外と日本の事例からー」をオンラインで開催する。参加無料、定員は800名。国立教育政策研究所Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
デジタルハリウッドアカデミーは2021年2月3日、教学マネジメント担当向けのオンラインセミナー『アダプティブ・ラーニング×ルーブリック評価に基づく「学習成果の可視化」の実践と効果』を開催する。参加無料、定員300名。申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
日本教育情報化振興会は2021年1月23日、小中高等学校教職員、特別支援学校教職員、教育委員会の人々を対象に、「Educational Solution Seminar 2020 1人1台端末時代~GIGAスクール構想をどう活かすか~」をライブ配信によるウェビナー形式で開催する。
SRJは2021年2月7日、学校・学習塾・各種スクール関係者を対象に、灘中学校・高等学校英語教諭の木村達哉氏によるオンラインセミナー「キムタツ教育相談所第2弾~進む教育改革、変わる社会で教師力を磨くには~」を開催する。
全国学校図書館協議会(SLA)は2021年2月25日、オンラインイベントプログラム第5弾「学校図書館の基本的な仕事とは」を開催する。参加費は無料。メールにて参加申込を受け付けている。イベントは録画配信を予定。4月23日(予定)までアーカイブ配信される。
イーオンは2021年3月6日、小学校の教員らを対象に英語の指導ノウハウを教える講座「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」を初めてオンラインで開催する。参加無料。定員は先着順80名。申込みは特設サイトで受け付ける。