教育業界ニュース
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次世代幼児教育研究プロジェクトは2020年9月12日、幼稚園・保育園・小学校の先生、スクールやNPOなどの教育関係者、教育に関心のある人を対象に、第4回シンポジウムをオンラインで開催する。申込みは9月11日まで。
学習情報研究センターは2020年9月22日、小・中・高校の教員、教育研究・行政機関・教育関係団体関係者を対象とした「情報教育セミナー2020」を開催する。セミナーは、会場参加およびオンライン参加が可能。参加無料。
日本英語検定協会（英検協会）は2020年8月18日、2020年度第2回「英検」について、団体受験に関する特別対応を発表した。準会場一次試験の日程に10月10日を追加。二次準会場をA～C日程から選択できるようにし、本会場二次試験の日程変更も可能とする。
日本学術会議社会学委員会ジェンダー研究分科会は2020年9月15日、日本機械学会LAJ委員会と共催で、公開シンポジウム「理数系教育とジェンダー：学校教育にできること」をオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
国立教育政策研究所は2020年9月15日、「高度情報技術の進展に応じた教育革新」をテーマに教育研究公開シンポジウムをオンラインで開催する。申込みは2020年9月8日正午まで。
日本計画研究所（JPI）は2020年9月16日、JPIカンファレンススクエア（東京都港区南麻布）にて九州大学理事・副学長の安浦寛人氏登壇セミナー「遠隔授業等教育のデジタル化と教育データ利活用実例」を開催する。会場および自宅等ライブ配信受講のいずれかを選択できる。
京都大学は、高大連携事業の一環として大学院生（博士後期課程）やポストドクターの協力による出前授業を2020年9月～12月に実施する。授業は新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、すべてオンラインで行う。希望する高校の募集は、8月24日から開始する。
OECD生徒の学習到達度調査「PISA」について、OECD（経済協力開発機構）は、新型コロナウイルス感染症の影響により、2021年に実施予定のPISA2021を2022年に、2024年実施予定のPISA2024を2025年に延期することを決定した。
SRJは2020年7月29日、全国の学校や学習塾などに向けて、入試改革や学習指導要領で求められる思考力・判断力・表現力の育成のための新しい探究学習型アクティブラーニング教材「FUTURE」を発売する。1テーマを1授業で完結でき、小学生向けと中高生向けがある。
日本パブリックリレーションズ研究所は2020年7月25日、工藤勇一先生×山本崇雄先生緊急スペシャル対談「対話が導く幸せな社会～目標達成のためのコミュニケーション術」をオンラインで開催する。参加費500円、定員200名。Webサイトで申込みを受け付けている。
ポプラ社は2020年7月17日と23日、司書や図書館担当者向けのオンライン選書イベント＆セミナー「図書館マルシェ」を開催する。学習資料書籍業界では初めての試みで、他社を含めた新刊動向やPOP講座、司書座談会などを実施。申込みはWebサイトで受け付けている。
グローバル・ティーチャー・プライズ・ジャパンは、教育新聞社の共催により、「With／Afterコロナ時代のオンライン教育」と題したオンライン鼎談を、2020年7月18日午後2時から午後4時まで配信する。事前申込制となっており、Webサイトで申込みを受け付けている。
最新テクノロジーを駆使した教育事業「TECH PARK（テックパーク）」を展開するグルーヴノーツは2020年7月13日、東明館中学校・高等学校を運営する学校法人東明館学園と「ローカルではじめる新しい教育への挑戦」と題したオンライントークセッションイベントを開催する。
河合塾グループのKEIアドバンスとQS社は2020年7月15日、「世界大学ランキング2021 日本地区セミナー」をオンラインで開催する。対象は、大学関係者やマスコミ関係者、政府・行政関係者。参加費は無料で、Webサイトにて参加申込を受け付けている。
エデュースは2020年7月14日、「withコロナ学生募集セミナー第1弾」をオンラインで開催する。新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、これからの学生募集のあり方・取るべき戦略について講演する。参加費は無料。
日本HPは2020年6月30日、オンラインセミナー「GIGAスクール構想で自治体・教育機関が考察すべきポイント」を開催する。対象は教員や教育ICT化担当者、自治体職員などで定員は1,000名。基調講演のほか、ICT化に関わる企業による最新ソリューション解説も行う。
