1人1台端末環境下での学びが始まる中、文部科学省は2021年度、全国の学校で近視について9,000人規模の調査を初めて実施する。子供の視力は近年低下傾向にあり、学校のICT化やタブレット使用でさらに悪化することがないよう、調査結果などを踏まえて取組みを進めたい考え。 文部科学省の2019年度学校保健統計調査によると、裸眼視力1.0未満の児童生徒は増加傾向にあり、小学校34.57％、中学校57.47％、高校67.64％と、いずれも過去最多となっている。なお、2020年度は新型コロナウイルス感染症の影響により、年度前半に健康診断を実施できなかった学校が多数あり、十分なデータが回収できなかったため、視力に関するデータなどは公表されていない。 学校現場では2021年4月から、GIGAスクール構想による1人1台端末環境下での学びがスタート。学習者用デジタル教科書についても普及促進を図る計画であることから、文部科学省は4月19日に眼科医等の専門家と学校関係者の参加のもと懇談会を開催。子供たちの目の健康等に関する今後の対応について意見を交わした。 萩生田光一大臣は、懇談会の冒頭あいさつで2021年度に全国の学校で約9,000人を対象とした大規模な近視についての調査を初めて行うと説明。「子供の視力低下は以前よりその傾向が見られるものの、学校のICT化により一層悪くなることがないよう、最新の医学的知見に基づいた対応が極め重要」と語った。 懇談会では、参加者から「子供たちが目の健康について自ら学び、実践するリテラシーを身に付けることが重要」「正しい姿勢で使用すること、ルールを守って活用することなどについて、学校のみならず、家庭ともしっかり連携することが不可欠」などの意見があった。 萩生田大臣は、4月20日の会見で「タブレットが子供たちの視力に与える影響などについて今後注視していきたい」とも述べている。文部科学省では、調査結果などを踏まえ、新たな知見が得られれば速やかに学校関係者に伝えるとともに、専門家らの指摘を踏まえ、家庭でのルール作りも含めてケーススタディをQ＆Aで出すなど、取組みを進めていきたいとしている。
